この場合に取得する在留資格は多くの場合「技術・人文知識・国際業務」となりますので、当該人材の専門性、即ち、大学等での専攻学科と職務との関連性が重要になります。

採用にあたり、卒業証書や成績証明書を確認することで、在留資格取得に向けた判断材料となります。

また日本で仕事をするにあたり、日本語能力あるいは英語能力を証明する書類があれば在留資格審査上有利です。
日本語が必要とされる職種で採用を決めたのにもかかわらず、本人が日本語が全くできない場合は、職務遂行について疑義が生じ、審査に不利となります。

海外在住外国人の採用を決めた後の手続としては、次の2パターンがあります。
・在留資格認定証明書の申請→海外の現地日本大使館で就労ビザを取得し来日
・短期滞在で来日→在留資格認定証明書の申請→日本で在留資格変更申請